不動産査定を依頼しようとするとたくさんの一括査定サイトがあります。
「すまいValue」というサイトをご存じでしょうか？
「すまいValue」はよくある一括査定サイトとはすこし違いがあります。
この記事では一括査定サイトを利用しようとお考えの方向けに、サイトに寄せられた口コミやレビューから「すまいValue」の概要をお知らせし、他の一括査定サイトとの違いや早くしかも高く不動産を売却するための活用方法をお伝えします。
すまいValueと一般の一括査定サイトとの違い
「すまいValue」は、不動産査定を一度の手続きで複数の会社に査定依頼することのできるサイトです。しかし一般的な一括サイトとは、すこし異なる点があります。
ここでは、まず「すまいValue」と一般的な不動産一括査定との違いを押さえておきましょう。
（1）すまいValueのメリット・デメリット
「すまいValue」は、大手仲介会社6社が運営する不動産一括査定サイトです。一度の手続きで、次の6社に同時に不動産査定を依頼することができます。
- 三井のリハウス
- 東急リバブル
- 住友不動産販売
- 野村不動産ソリューションズ
- 三菱地所ハウスネット
- 小田急不動産
大手ばかりなので、あまり知られていない不動産会社に査定を申込み、不安な思いをする可能性は低く、安心して一括サイトを利用することができます。
すまいValueの査定で、比較検討するポイントは「査定額」になります。会社の実績や信頼性などは同等であり、他の要素を検討する必要は低いと言えるからです。
では、デメリットはあるのでしょうか？
地元の不動産会社には査定をしてもらうことができません。これが唯一のデメリットと言えるでしょう。
（2）すまいValueの使い方
「すまいValue」のトップページで物件種別（マンション・一戸建て・土地など）と所在地を入力して「無料査定スタート！」ボタンを押し、次のページで物件の詳細情報を入力、お名前や連絡先と査定の申込み理由を選択します。
申込みはこれで完了です。
使い方は、一般の一括査定サイトとほとんど変わりません。
査定方法は「訪問査定」と「簡易（机上）査定」がありますので、目的に応じて選択します。売却のためであれば「訪問査定」が望ましく、参考に価格を知りたいということであれば「簡易査定」が良いでしょう。
物件に関する事項を入力する欄がありますが、土地や建物の面積は概略でかまいません。不動産会社は査定の時点で、登記事項証明書や登記事項概要書を取得し、最新の情報を確認します。
すまいValueとは
「すまいValue」は大手6社が運営する一括査定サイトですが、大手仲介会社だからこその特徴があります。また、口コミ情報などには大手ならではの感想が書かれており、特徴をよく把握しているなと感じるレビューをみることもできます。
（1）すまいValueの特徴
「すまいValue」をとおして査定をおこない、媒介契約を締結し売買が成立した仲介実績は年間合計で12万件（2021年実績）にのぼります。
2016年10月のサービス開始以来2020年7月時点までで、40万件を超える査定依頼を受けており、多くの方に利用者されていることがわかります。
運営会社の知名度が高く、査定サイト利用者の安心感が高いのが特徴です。
また、運営会社からのサイト利用状況や媒介活動結果のフィードバックが得られやすく、一括査定サイトの効果を客観的に把握でき、ツールとしてのブラッシュアップに結びつけやすいという特徴もあります。
たとえば、2019年度の査定依頼物件の平均成約期間は2.7か月と公表されており、一般的な一括査定サイトでは各社からのデータを集めることは難しいですが、すまいValueはサイトの活用効果を客観的に把握することが可能です。
（2）すまいValueの評判と口コミ
すまいValueのサイトには、利用された方からの口コミが60件ほど掲載されています。
おおむね良い評価のレビューが多いのですが、なかでも「すまいValue」の特徴をとらえていると思われる口コミを数点ご紹介します。
“不動産会社によって得て不得手が有ることが分かった。早く買い手を探してくれる会社（多少安くしても）を見つけられた。担当者が即決出来る客を押さえている。”
“各社から、それぞれの見積もりを得られて参考になった。当該不動産のデメリット面、不安材料、さらには不動産会社側のメリットなど、セールストークだけでない本音も聞けた。しつこすぎることもなく、適時に足を運んでいただきました。”
“いろいろな営業の方とお話できて知識や不動産会社のカラーを聞けたこと。相続不動産の売却に関する知識に乏しいので不安、不明な事案が山積しておりましたが、1件1件真摯に対応頂き、満足しております。”
紹介したのは約60件のレビューから抽出したもので、もっとたくさんの口コミがあります。サイトの口コミページも参考にしてください。
大手6社は売却依頼を受ける物件数が多く、そのため物件を探している顧客情報も多く蓄積しています。顧客情報のなかには、購入希望条件を細かく把握済の「即決客」リストがあります。
そのため、顧客数の少ない小規模事業者と比較すると、ホットな見込み客が多いため口コミ・レビューにも書かれていましたが、成約期間が早くなる傾向があるのです。
（3）すまいValueは信頼できる？
大手仲介会社は、もともと信頼感の高い傾向があります。6社それぞれに歴史や社風があり、仲介事業でのノウハウも多く蓄積されています。
1952年に宅地建物取引業法が制定され、それ以後宅地建物取引業界をリードしてきた各社ですが、一般消費者の目からはブラックボックスとみられる面のある不動産査定を、各社がそろって提出するという取り組みは信頼性を高めるものと言えます。
大手6社がそろって査定に応じ媒介活動に移行する仕組みは、一時、不動産仲介業界で問題視された「囲い込み」がおこなわれる機会を減少させる効果があり、公正で透明な不動産流通の確立に寄与するのではないでしょうか。
これまで仲介会社大手の評判を、1つのサイトで確認できる機会はすくなかったと言えるのですが、会社名は特定できなくてもある程度の信頼感は伝わってきます。また各社とも「成約時・成約後のサポート充実」を公表しており、顧客満足度向上を競い合う動きにつながることも期待できそうです。
すまいValueを運営する各社の横顔
すまいValueを運営する6社について、その業績や営業体制などと、会社の特徴を知ることのできるトピックスについてご紹介します。
なお掲載順は営業収益・仲介料収入の多い順にしていますが、営業収益には売買仲介料収益以外の収益も含まれている場合があります。
（1）三井のリハウス
三井不動産リアルティ株式会社が正式社名です。1969年に三井不動産の子会社として設立し、「三井のリハウス」ブランドは1981年から利用しています。
首都圏は本社のほか横浜、千葉、埼玉と関西および名古屋に支店をかまえており、札幌、仙台、広島、福岡には「三井不動産リアルティ」の現地法人があります。
グループ全体で6,000名（2021年4月1日現在）を超える従業員がおり、2019年度の売買仲介取扱件数は42,818件を数え営業収益は1,772憶円です。
仲介事業以外では駐車場管理運営をおこなう「三井のリパーク」や、気軽にクルマを使えるカーシェアリングクラブ「careco」も運営しています。
（2）東急リバブル
東急不動産などの新築販売受託と不動産仲介を目的として、1972年に株式会社エリアサービスが設立されました。その後商号の変更があり1988年には現在の東急リバブルに変わっています。
全国に203か所の営業拠点があり、従業員は3,795名（連結、2021年9月末）、売買仲介件数は25,635件（2020年度）、営業収益は約1,288億円です。
売買仲介のほか買取サービスにも力を入れており、利用者は3年間で4倍に増加しています。
（3）住友不動産販売
住友不動産が開発するマンション・一戸建て住宅の販売を目的とした泉住宅販売株式会社を1975年に設立、4か月後現在の住友不動産販売に商号を変更しています。全国に250の店舗（2022年4月1日現在）があり、2021年3月期の仲介件数は35,122件、仲介収益は624億円になります。
売却依頼する方向けのサービスとして「住みかえサポート」と、6,500社のプロの買取業者を対象とした「オークションサービス」を実施しています。
（4）野村不動産ソリューションズ
野村不動産アーバンネット株式会社として2000年に設立しました。野村不動産の首都圏と関西圏における不動産流通事業を受け継ぎ、2021年に野村不動産法人営業本部と統合し現在の社名になっています。
仲介事業は「野村の仲介＋（PLUS）」として、首都圏、関西圏、名古屋圏に店舗展開しています。従業員は1,794名（2022年4月1日現在）、2021年3月期売上は約344億円です。
売買仲介事業以外では、法人や投資家を対象としたコンサルティング事業に力をいれています。また自社で運営する不動産情報サイト「nomu.com」は、6社のなかではアクセス数トップ（2022.04.30調査時点）を誇る集客力があります。
（5）三菱地所ハウスネット
三菱地所グループの不動産仲介部門として1984年に設立しました。売買仲介店舗は首都圏22、中京圏2、関西圏12、広島エリア1、福岡エリア1、と38拠点あり、賃貸仲介も含めると従業員516名（2022年4月1日現在）、売上は約85億円になります。
売却依頼者へのサポートが充実し、早期売却を可能とする安心サービスが各種用意されています。
（6）小田急不動産
小田急電鉄グループの不動産会社として1964年に設立しました。従業員は400名（2022年3月31日現在）、東京都内と神奈川県内に17店舗をかまえ他に仙台支店があります。仲介業としての収益は2021年3月期で約20億円あり、土地建物販売を含めた総売上は約358億円となります。
住み替え・買い替えのつなぎサポートや、売却代金が相続税納税までに間に合わない場合の納税サポートなど、細やかな対応をおこなっています。
（7）各社の営業可能エリア
運営各社の営業可能エリアをお伝えします。（2022.04.30調査時点）
（「圏」と「近郊」では「圏」のほうが広いエリアになります。）
| 三井のリハウス | 東急リバブル | 住友不動産販売 | 野村不動産ソリューションズ | 三菱地所ハウスネット | 小田急不動産 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 北海道 | 札幌近郊 | 札幌近郊 | 札幌近郊 | ー | ー | ー |
| 東北 | 仙台近郊 | 仙台近郊 | 仙台近郊 | ー | ー | ー |
| 関東 | 首都圏 | 首都圏 | 首都圏 | 首都圏 | 首都圏 | 東京・神奈川 |
| 中部 | 名古屋圏 | 名古屋近郊 | 名古屋圏 | 名古屋近郊 | 名古屋近郊 | ー |
| 近畿 | 大阪圏 | 大阪圏 | 大阪圏 | 大阪圏 | 大阪圏 | ー |
| 中国 | 岡山近郊 | ー | 広島・岡山近郊 | ー | 広島近郊 | ー |
| 四国 | ー | ー | ー | ー | ー | ー |
| 九州・沖縄 | 福岡近郊 | 福岡近郊 | 福岡近郊 | ー | 福岡近郊 | ー |
すまいValueを活用した不動産売却成功法
「すまいValue」は一括査定サイトでありながら、大手仲介会社6社だけが査定に参加する特徴的なサイトです。この特徴を活かした活用方法があります。
1つ目は「すまいValue」と一般の一括査定サイトを組み合わせて使用する方法、そしてもう1つが運営する6社を競争関係にして、早くそして高く売却する方法です。
さらに「3か月間で売却できないときの対策」についてもお伝えします。
（1）すまいValueと一般の一括査定サイトとの合わせ技
「すまいValue」は、大手6社への不動産査定申込みが一度に可能です。
不動産の売却を大手に依頼したいと考える方と、大手にこだわらず地元の地域密着で活動する不動産会社を望む方もいらっしゃいます。
どちらが良いかは一概にいえず、売却物件がある地域の特性や不動産市場の状況などと、地域を営業エリアとする不動産会社の状況によっても考え方は変わります。
不動産査定の時点では「大手だけでは・・・」などの疑問や不安を感じる場合もあるでしょう。
そこでおすすめしたいのが「大手と地元の不動産会社」を比較してみることです。
つまり「すまいValue」でまず大手6社に査定依頼を出します。
エリアによっては6社すべてが対応できない場合もあります。
また6社すべてが対応できる場合であっても、もうひとつ別の「一括査定サイト」を使い、地域密着の不動産会社を6社選択し査定を依頼する方法です。
サイトにアクセスして必要事項を入力するのは2回だけで、最大12社から不動産査定書が集まります。
大手と地域密着との違いや会社ごとの査定の考え方、担当者による視点の違いも把握でき、媒介契約時点での会社の選択眼を養うには効果的な方法です。
（2）大手6社を競わせる一般媒介契約手法
首都圏であれば6社すべてから査定書の提出が可能です。
関西や中京圏でも5社からの査定は可能であり、媒介契約は査定をしてもらった会社すべてと「一般媒介契約」を締結します。
一般媒介には「明示型」と「非明示型」がありますが、媒介契約を締結する会社名を明らかにする「明示型」で契約します。
売出し価格を含め売渡し条件を各社共通にするのは当然です。
売出し価格は提出された査定価格のもっとも高い金額に設定するのもよし、もっと高くするかあるいは最低価格に近い「早い売却」を優先させる考え方もあるでしょう。
大手仲介会社は年間の取扱い件数が多く、購入希望の顧客リストも多くなります。つまり大手仲介会社の営業担当は、新規物件を心待ちにしている顧客を多く抱えており、媒介契約締結後すぐに購入見込み客が現れる確率が高くなるのです。
媒介する不動産会社にとっては客付け会社をあてにする必要がなく、自社の顧客で成約できると「両手仲介」となり収益性も高く、望ましいことは言うまでもないことでしょう。
売却を依頼する方にとっては、6社の競争になるのでより早くより高く売却できる可能性が高まります。その反面一般媒介は仲介会社との対応が多くなり、忙しい3か月間となりますが、チャットツールの活用などで効率化を図ることも可能です。
大手6社の担当者であればITリテラシーについては心配なく、電話やFAXでの報告を受けることもありません。スマートな不動産売却が可能になるでしょう。
（3）3か月間で売れない場合の対策
媒介契約は「一般媒介」と「専任媒介」「専属専任媒介」の3種類あり、専任または専属専任は契約期間を「3か月以内」とすることが法律で決まっています。
一般媒介には契約期間の制限はありませんが、専任媒介と同様「3か月間」とすることが多いです。
もし3か月間で売却できなかった場合、どのような対策をとるのが良いのか考えてみます。
3か月間の売却活動で各社の動きはある程度把握でき評価できるはずです。
- きちんと対応をしていた
- 報告があまりなくコミュニケーション不足を感じた
- 売出し価格に無理があった
- 売出し価格に問題はないがそもそも需要が低いとわかった
など、さまざまな評価ができるはずです。
売却活動をおこなった各社担当者の力量や能力なども把握できたので、このまま同じ会社に継続して媒介を依頼するか、一般媒介から専任媒介に変更するか、あるいは媒介会社を変更するかの判断と決断をしなければなりません。
その判断をするために、相談できる担当者がいるかいないかが重要です。
相談しやすい担当者がいる場合は、その会社と専任媒介契約を締結する考え方を優先していいでしょう。
相談できる担当者がいない場合は、もう一度一括査定サイトを利用し、他の会社の組み合わせたうえで、売却活動をつづけるという方法もあります。
まとめ
一括査定サイト「すまいValue」は仲介大手6社が運営しており、一般の一括査定サイトのようにたくさんの不動産会社が登録はしていません。
地域により６社すべてから査定結果がでない場合や対応していない地域もあります。
利用者からの口コミは良い評価のものが多く、安心して利用できるサイトと言えそうです。
サイトの活用方法としては、大手仲介会社と地域で活動する中小規模の不動産会社を比較する方法や、大手６社を競わせる方法が考えられ、一般の不動産査定サイトとは異なる特徴を活かすことが重要です。
※記事中の法律や税率などについては、2022年5月時点のものです。
